Project yoshiってどんな会社?

Project yoshiは戦略的にPRを行うプロモーションのプロ集団です.

世論の動きや市場動向を先読みして、新たな市場ニーズを生み出し、企業、商品、サービス、地域などをブランド化していきます。

似たような「商品」や「サービス」を提供しているのに、テレビや新聞、雑誌などのメディアから取材を受けて紹介されている会社と、全く紹介されない会社があります。
なぜ自分の会社はメディアに取り上げられないのだろう?と疑問に思った事はありませんか?

メディアに露出する手段として大きく分けると「広告」と「PR」という2通りの方法があります。
「広告」は、テレビのCM枠や番組スポンサー、雑誌の広告枠などを購入してメディアに露出する方法です。
それに対して「PR」は、純粋なニュースとしてメディアで紹介されるための戦略です。

テレビのニュースや、新聞・雑誌の記事で紹介されている会社の多くは、PR戦略に力を入れているのです。

また、PR戦略は、広告と異なり、莫大な予算をかけなくても大きな効果を出せるという特徴があります。

御社の商品や御社の商品やサービスがメディアで取り上げられる機会を増やすには、PR戦略に力を入れる事が必要であり大変効果的です。

Project yoshiは、単にメディアだけに対する一方的な情報発信を行うのではなく、企業や組織を取り巻く人をも巻き込んだ「コミュニケーション活動」を中心としたPR戦略をご提供しています。

お客様の求めることのみを達成するのではなく、お客様が予期しなかったところでも様々な形でニュースをつくり、一過性のブームで終わらせることなく、長く愛されるようなムーブメントを作ることを目的としています。

「小さな驚き」の積み重ねが「大きなムーブメント」への起爆剤に繋がる。

お客様の「ご要望以上」を目指して日々取り組んでいます。

代表あいさつ

世の中を見てみると、「良い商品」が必ずしも「売れている商品」であるとは限りません。
もちろん「良い商品」で「売れている商品」も沢山ありますが、「良い商品」であるにも関わらず、時代のニーズに合っているのにも関わらず、消費者の心に届かず、日の目を見ないままの商品も沢山存在するのではないでしょうか?
なぜ、「良い商品」であるにも関わらず売れないのか?
「良い商品」を確実に消費者の心に響かせるためには、適切なマーケティングプランとプロモーション戦略が必要だからです。
しかしながら、「モノづくり」のプロフェッショナルが、必ずしもマーケティングのプロフェッショナルであるとは限らず、せっかくの「良い商品」も消費者の心に届かぬままに消えてしまう事も少なくはありません。

我々は、マーケティング・プロモーションのプロフェッショナルとして、お客様が作りあげた「商品やサービス」を効果的にプロデュースし、プロモーション業務とマーケティング業務を加速させるためのお手伝いをしています。
そして、お客様は、「モノづくり」に一点集中することで、更に魅力的な「モノづくり」が可能になります。

世に埋もれている「本物」を一つでも多く消費者の心に響かせたい!!
我々は、そのような想のもと、お客様のPRプランを考え、日々PR活動に取り組んでおります。

株式会社Project yoshiは、今後もより一層、マーケティング・プロモーションのプロフェッショナルとしての努力を欠かさず、新たなプロモーションの可能性を創造し続けます。
そして、お客様の良きパートナーとして、ビジネスの発展に向けて一緒に歩んでいければ幸いです。

引き続きのご理解とご支援をお願い致します。

株式会社Project yoshi
代表取締役 小林良正

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会社概要

COMPANY

会社概要

【商号】
株式会社Project yoshi

【英語表記】
Project yoshi Co Ltd.

【設立】
2006年8月 (2007年2月に株式会社へ組織変更)

【代表者】
代表取締役 小林良正

【事業内容】
トータルプロデュース事業
コミュニケーション事業

【取引銀行】
みずほ銀行 外苑前支店

〒150-0001
東京都渋谷区神宮前3-33-8

TEL:03-6804-2491(代表)
FAX:03-6893-6764

沿革

2006年8月
オーストラリアのブランディングを目的としてProject yoshiを設立
2006年9月
オーストラリア企業の日本国内でのプロモーション代行業務を開始
2006年12月
オーストラリアのプロモーションイベントを定期開催
2007年2月
法人化
2007年3月
海外の著名講演家の日本でのイベント運営とブランディング業務を開始
2007年4月
PR戦略を中心に日本企業へのマーケティングコンサルティングを提供開始
2008年4月
東証一部上場企業をはじめ大手企業への広報部門完全代行サービスを提供開始
2012年4月
海外ブランドの日本国内でのブランドマネジメント業務代行サービスを提供開始

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